採用のミスマッチを防ぐリファレンスチェックとは?メリット・デメリットについて解説
外資系企業でよく行われている「リファレンスチェック」をご存じでしょうか?
従来の採用では、人事担当者が面接や履歴書、職務経歴書のみで採用候補者のことを判断しなければなりませんでした。
採用担当者にとって、入社後のミスマッチで早期離職してしまったり、即戦力と見込んで採用した人材が中々活躍してくれなかったりと採用は常にリスクが隣り合わせです。
「リファレンスチェック」はこういった悩みを解決するために行う調査方法の一つです。
今回は採用のミスマッチを防ぐリファレンスチェックについて、企業側と求職者側のメリット・デメリットを解説していきます。
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目次[非表示]
- 1.採用のミスマッチを防ぐリファレンスチェックとは
- 2.企業がリファレンスチェックを行うメリットとデメリット
- 2.1.入社後のスキルや経験のギャップを未然に防ぐことができる
- 2.2.面接で確認できなかった人柄や働き方の確認ができる
- 2.3.休職など応募者が申告していない事柄を発見できる
- 2.4.企業がリファレンスチェックを行うデメリットとは
- 2.4.1.採用候補者から嫌厭される
- 2.4.2.調査に時間がかかる
- 3.採用候補者がリファレンスチェックを受けるメリットとデメリット
- 3.1.企業とのミスマッチを防げる
- 3.2.より詳しく自分を知ってもらうことで入社後働きやすくなる
- 3.3.第三者によってアピールポイントが補完される
- 3.4.リファレンスチェックを受けるデメリットとは
- 3.4.1.弱みが伝わってしまう
- 3.4.2.ウソを疑われる恐れがある
- 3.4.3.転職活動が現職にバレてしまう
- 4.まとめ
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採用のミスマッチを防ぐリファレンスチェックとは
リファレンスチェックとは中途採用を行う過程で採用候補者の前職での勤務状況や人柄などについて、上司や同僚など関係者に問い合わせることです。
外資系企業では一般的に行われておりますが、日本企業でも幹部採用を中心に採用されつつあります。
特にオンライン面談が増えた昨今では、幹部採用のみだった実施の範囲が一般職まで広がり、今までの領域より下の採用候補者までリファレンスチェックが行われることが増えているようです。
リファレンスチェックは個人情報を扱う点からも、採用候補者に合意を得た上で実施されます。
また、実施時は回答者として誰に依頼するかが重要です。
採用候補者の仕事ぶりや人柄について詳しい人でなければ意味がないので選定は慎重に行います。
リファレンスチェックとバックグラウンドチェックとの違いとは
似たようなものに「バックグラウンドチェック」がありますが、リファレンスチェックとは調査内容が異なります。
リファレンスチェックで確認されるのは主に実績や働きぶり、コミュニケーションの状況などです。
一方でバックグラウンドチェックは経歴詐称や反社会的勢力との関わりがないか、金銭的トラブルがないかなどを調査されます。
個人情報保護法が厳しくなったことで、バックグラウンドチェックの項目について情報収集が難しくなりました。
しかし、調査が必要であれば採用候補者への合意を得れば問題なく行えます。
バックグラウンドチェックについて詳しくは下記をご覧ください。
関連記事:「採用」時のバックグラウンドチェックとは 必要性とメリット・デメリットについて解説
企業がリファレンスチェックを行うメリットとデメリット
リファレンスチェックを企業が行うメリットは大きく分けると3つあります。
- 入社後のスキルや経験のギャップを未然に防ぐことができる
面接で確認できなかった人柄や働き方の確認ができる
休職など応募者が申告していない事柄を発見できる
1つずつ解説していきます。
入社後のスキルや経験のギャップを未然に防ぐことができる
例えば、映像編集のスキルを持つ人を採用したい場合、採用候補者が「できます」と面接で答えていても実際どのくらいまでできるかはわからないものです。
映像編集であれば、実際に作った映像を提出してもらうことで解決できる場合もありますが、その映像が自分で作ったものなのかまでは確認のしようがありません。
どの程度のスキルがあるのか、他者からの客観的な情報が得られるリファレンスチェックを行うことで、細かいギャップを埋めることが可能です。
面接で確認できなかった人柄や働き方の確認ができる
面接では仕事の状況について端的にしか情報を得られません。
加えて採用候補者も「良く見せよう」とするため、実際どういう人柄をしているかなどわからない点も出てきます。
リファレンスチェックではこのような不足情報を一緒に働いてきた上司や同僚から客観的な回答として得ることができます。
関連記事:バックグラウンドチェックとは?リファレンスチェックとの違いも解説
休職など応募者が申告していない事柄を発見できる
在職中に問題を起こしていたり、休職などがあった場合、求職者としては履歴書に書きにくいものです。
しかし、採用する企業としてはそういった事柄の有無も気になるところです。
リファレンスチェックではこういった採用候補者が申告、提供していない情報を確認することも可能です。
企業がリファレンスチェックを行うデメリットとは
企業としてはリファレンスチェックを行うメリットが大きい一方で、デメリットも存在します。
- 採用候補者から嫌厭される
- 調査に時間がかかる
1つずつ解説していきます。
採用候補者から嫌厭される
採用候補者が履歴書や面接時の受け答えについて脚色することは普通です。
その脚色の後ろめたさから嫌厭される恐れがあります。
また、転職活動を在職のまま行っていたり、秘密裏に行っている場合、採用候補者が在職中の企業に知られることを恐れて嫌厭する場合もあります。
個人個人で事情があるため、一概には言えませんが採用候補者との関係性が崩れる場合があることも考慮しておくべきです。
調査に時間がかかる
第三者への確認である以上、ある程度の時間がかかってしまう恐れがあります。
自社で行わず、調査会社へ依頼した場合は3日から1週間程度で調査できるようですが、代わりにコストがかかってきます。
関連記事:IPO準備企業が転職者を中途採用する際に気を付けるべきこと
採用候補者がリファレンスチェックを受けるメリットとデメリット
応募企業からリファレンスチェックの打診があると身構えてしまうかもしれません。
しかし、経歴詐称などない正当な情報を企業に伝えているのであれば、採用候補者にとってプラスになる可能性もあります。
リファレンスチェックを受けるとどういったメリットがあるのでしょうか?
- 企業とのミスマッチを防げる
- より詳しく自分を知ってもらうことで入社後働きやすくなる
- 第三者によってアピールポイントが補完される
以上の3つについて解説していきます。
企業とのミスマッチを防げる
採用のミスマッチは企業にとっても、採用された本人にとっても避けたいところ。
企業のカルチャーに合う合わないはできれば事前に知っておきたい事柄でもあります。
リファレンスチェックで詳細な情報が企業に伝わることで、より正確なマッチ度を測ることができ、採用された場合は働きやすい企業である証明を得られ、不採用の場合でも事前にミスマッチを回避することができます。
より詳しく自分を知ってもらうことで入社後働きやすくなる
リファレンスチェックは第三者が採用候補者に関する質問に答えるので、より強みや弱みなどを企業に深く知ってもらえます。
企業の採用候補者への理解が深いほど、入社した際の上司からの接し方や配置、業務配分などが適切に行われ、働きやすくなります。
新しい環境でも、即戦力として能力を発揮して活躍できる可能性が高まるはずです。
第三者によってアピールポイントが補完される
通常は履歴書や職務経歴書、面接のみのアピールですが、リファレンスチェックがあることで面接時にアピールしたポイントを客観的に補完してもらえる場合があります。
もし、面接等でうまくアピールできなかった場合でも、第三者がアピールの代弁や裏付けをしてくれることで、信憑性を高めてくれます。
関連記事:バックグラウンドチェックと在籍確認が必要な理由を詳しく解説
リファレンスチェックを受けるデメリットとは
採用候補者にとって、リファレンスチェックを受けるデメリットも存在します。
どういったデメリットがあるのでしょうか?
- 弱みが伝わってしまう
- ウソを疑われる恐れがある
- 転職活動が現職にバレてしまう
1つずつ解説していきます。
弱みが伝わってしまう
リファレンスチェックを受けると強みだけでなく、弱みも企業へ伝わることになります。
あえて伝えなかったマイナスポイントが伝わることで、選考へ影響する可能性もあります。
ウソを疑われる恐れがある
リファレンスチェックの結果と面接の内容に矛盾があった場合、ウソを疑われる恐れがあります。
脚色したアピールや、仕事内容の詐称はすぐにバレてしまいます。
信頼性を失い、不採用に繋がる可能性もありますので、虚偽の申告をしないようにすることが大事です。
転職活動が現職にバレてしまう
リファレンスチェックの推薦者は現職の上司や同僚を指定される場合が多いです。
その結果、転職活動をしていることがバレてしまう可能性があります。
関連記事:バックグラウンドチェックはどこまで調査が必要なのか? 採用ターゲット層に合わせた調査とは
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まとめ
ここまでリファレンスチェックのメリット・デメリットについて解説してきました。
企業側・採用候補者側どちらにもメリット・デメリットがありますが、採用のミスマッチを防ぐという点では双方にとってメリットとなります。
採用に課題を抱えている企業は、デメリットをしっかりと理解した上で導入を検討してみてはいかがでしょうか?
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